アパレル・ライフスタイル業界での転職にまつわる豆知識
アパレル・ライフスタイル業界での
転職にまつわる豆知識
現在も続くコロナ禍で、様々な業界が存続の危機に直面しています。その中で、アパレル業界の状況もとても厳しくなり、転職を考えていた方は企業選びに悩まれているのではないでしょうか。。在宅勤務やインバウンド消費※の減少により、実店舗の大量閉店とともに、業績の低迷も続いています。時代の流れや消費者のニーズの変化に大きな影響を受けるアパレル業界は、現在大きな転換期を迎えていると言えるでしょう。そのような状況下でも力強く経営を続け躍進する企業もあります。この記事では、アパレル業界の現状と、今後アパレル企業が生き残るために強みとなるポイントについて解説していきます。
※インバウンド消費とは…インバウンド（Inbound）とは、この場合、海外から日本を訪れる外国人を指し、 訪日外国人旅行者によって生み出された国内消費をインバウンド消費といいます。日本政府観光局の調査によると2011年に622万人だった訪日外国人旅行者は、2019年に3188万人と右肩あがりだったものの、コロナ禍の2020年は412万人となり大きく減少しました。
近年では、アパレル業界全体における消費者心理は低価格志向へと移りつつあります。世界同時不況といわれる中、新型コロナウイルスの感染拡大も相まって、ファッションにお金をかける消費者が減少傾向にあるのが実情です。また、製造原価が削減のため、縫製工程を海外で行うことが定番化したことに加え、技術の大きな工場により、高品質な製品を低価格で消費者に提供可能になったのも低価格化の一つの要因と言えます。
情報通信技術の発達とスマホのように手軽に扱えるモバイルデバイスの普及により、フリマアプリに見られるようなリユース市場が拡大しています。このフリマアプリの台頭が、近年アパレル業界が伸び悩む要因の一つとなっていると言えます。フリマアプリは、中古品とはいえ比較的状態の良い商品が定価より安く購入できるため、若年層を中心に利用者が増加しています。こうした消費者行動の変化が、アパレル業界にとって大きな逆風となっています。
低価格志向へとシフトしつつあるアパレル業界ですが、ラグジュアリーブランドの商品を求める消費者も一定数存在します。アパレルはトレンドの移り変わりが激しく、製品ライフサイクルの短縮化が顕著な業界です。そのため、トレンド重視のアイテムはできるだけ安価なものを短いサイクルで購入し、流行に左右されにくい定番アイテムは高級なものを購入するなど、明確に使い分けている消費者が昨今は増加しています。
さまざまな業界のEC市場の中でもアパレルECの市場規模は、近年拡大を続けており、特に注目されています。経済産業省は、2020年7月にEC市場調査レポートを公表しました。同レポートを見ると、2019年度の物販系分野のアパレルECの市場規模は1兆9,100億円、前年比伸び率が7.74％となっており、急激に伸びていることが分かります。また、アパレルECの市場規模は右肩上がりしているだけではなく、EC化率も13.87％となっており、全産業の平均EC化率6.76％を大きく上回っています。
（参照：経済産業省、令和元年度内外一体の経済成長戦略構築にかかわる国際経済調査事業（電子商取引に関する市場調査）, 2020.07.22, https://www.meti.go.jp/policy/it_policy/statistics/outlook/200722_new_kohyoshiryo.pdf)
D2CビジネスとはDirect to Consumer（ダイレクト・トゥ・コンシュマー）の略称で、主にECサイトを利用することで、中間業者を通さず直接消費者に商品を届けるビジネスモデルのことです。消費者との心理的距離が近く、潜在需要をつかみやすいというメリットがあります。ブランド独自のスタイルで顧客創造に取り組むD2Cビジネスは、アパレル業界の新しいトレンドとなりつつあり、これからのアパレル業界にとって重要な要素であると言えるでしょう。
近年、アパレル業界で普及しつつあるのがサブスクリプションモデルです。月額課金制のことで、ルイ・ヴィトンやエルメスなどのハイブランド品を借りられるサービスや、スタイリストが洋服を選定してくるサービスなどが挙げられます。さまざまな業界でWebサービスやアプリケーションのサブスクリプション化が進んでおり、アパレル業界においてもサブスクリプションモデルの導入が活発化していくでしょう。
現在では、インターネット利用人口の約80％がSNSを利用しているとされ、特に若年層のSNS利用率は右肩上がりに上昇しています。アパレル業界のメインターゲットである若年層は、テレビや雑誌よりもインターネットから情報を得る機会が多い傾向にあります。例えば、ファッションショーの配信やオンラインでのコーディネート提案など、SNS上で情報発信することによってブランド価値を向上させることが、より重要視されていくでしょう。
最先端テクノロジーを導入することで、生産管理や在庫管理、財務管理などの業務プロセスが効率化され、組織全体の労働生産性の向上に貢献します。また、生産性の向上によってリソースが最適化されるため、人件費や管理費といったさまざまなコストの削減につながるでしょう。DXを実現することで、より柔軟かつローコストな事業拡大が可能となります。
かつてのアパレル産業の生産ラインのままでは、衣類などを作る工程の中で汚染水や温室効果ガスを大量に発生させます。また、動物の皮や毛を使用することや、在庫の大量廃棄などは自然環境へ悪影響を与えます。これらの問題を改善するために、2019年の主要7ヵ国首脳会議にて、ファッション業界における環境負担減を目的とする「ファッション協定」が発表されました。世界的なハイブランドやファストファッションブランドもこの協定に署名し、気候変動、生物多様性、海洋保護の3分野で実践的目標の達成を目指しています。このように持続可能な地球環境、社会環境に注力する取り組みは今後さらに活発化していくとみられ、企業ごとにサステナビリティに積極的に取り組んでいくことが求められるでしょう。
近年、コロナ禍の影響もあり、アパレル業界では低価格化、フリマアプリの影響による消費の低迷、消費者の購買志向の二極化、そしてECの積極的な台頭が進んでいます。このような状況下でアパレル企業が生き残るためには、D2Cビジネスを通した新たな顧客の獲得、サブスクリプションモデルの導入、SNSを利用したブランド価値の向上、コスト削減のための最新テクノロジーの導入、そしてサステナビリティへの取り組みが必須条件となることが予想されます。
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