アパレル・ライフスタイル業界での転職にまつわる豆知識
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アパレル業界で実際に働いている方やアパレル業界に興味のある方なら一度は「OEM」という言葉を聞いたことがある方も多いのではないでしょうか。OEMとは、アパレル業界の商品製造業態の一つで、オリジナル・エクイップメント・マニュファクチャリング「Original Equipment Manufacturing（Manufacturer）」を略した言葉です。直訳すると「自社の製品を製造する会社」となり、日本語だと他社ブランドの製品を製造すること（あるいはその企業）などと訳され、製造メーカーが他社ブランドの製品を製造することを意味します。今回はアパレル業界のOEMについて詳しく解説していきます。
アパレル業界のOEMとは「Original Equipment Manufacturing」の頭文字を略したもので、製造者が依頼相手であるアパレル企業のために、製品を代わりに作って届けることです。現在ではアパレル業界だけでなく、自動車、化粧品、携帯電話などさまざまなジャンルのOEM製品が製造されています。依頼者がOEMを依頼するときは、企画や製品のアイデアを持ちより、製造者と打ち合わせを行います。完成イメージに納得がいけば正式発注となり、製造・生産がスタートします。似たような業態に「ODM」もあります。「Original Design Manufacturing」の略であり、こちらは商品の設計もほかの事業者に依頼します。コスト削減が期待できますが、自身の希望と違った製品が完成することもあり注意が必要です。一方OEMは商品の企画やアイデアを自社で整え、製造段階を相手に任せられるので、低コストで理想の商品ができるというメリットがあります。
アパレル企業がOEMを依頼するには、製造業者との製造前の打ち合わせが大切です。製造者に問い合わせる前に、自社のアパレル商品に関するデザインや販売計画を事前にまとめておくことが重要です。具体的なアイデアをもとに、製造業者と打ち合わせを重ねていきます。
製造業者との企画内容の打ち合わせが終われば、製造者側は「トワル」というアパレル用品のサンプルを作ります。トワルを作る目的は商品イメージの現実化だけでなく、見た目のバランスやサイズ感などの確認もあります。
アパレル企業が伝えたアイデアをもとにトワルが完成するので、最終的なチェックを行います。イメージと違う部分や追加の希望があれば、トワルチェックの段階で調整や修正を製造業者に頼みます。依頼者のアパレル企業がトワルデザインに納得すれば、製造者は完成イメージをベースに規格書を作成します。規格書には商品の種類やカラー、サイズ、生産数量などの詳細な情報が入ります。内容に間違いがなければ正式発注となり製造に移ります。
商品規格書にもとづき、製造者が所有または提携する工場での製造・生産が始まります。アパレル製造業者によって生産のスタイルは異なり、主に自社での一貫体制や海外の工場への協力に分かれます。
製造が済んだ商品は仕上げプレスを行い、商品としての問題がないかの検品に入ります。ファスナー、ポケットといった機能、品番、カラー、サイズなどのエクステリアが発注内容通りかを確認します。商品としての提供や健康に問題が起きそうな生地や成分、異物などの有無もくまなくチェックを行います。検品時にはタグ付けも順次行います。このように製品の完成後も商品としてお客さまに提供できるか、依頼者の希望に忠実に仕上がっているかなどを厳重にチェックします。
アパレル商品の製造は、まず商品企画を行い、サンプルの制作から今季販売する商品の決定、商品製造して販売に移行します。OEMを行うことで、サンプル作成・商品製造の工程を他社委託が可能です。つまり、OEMの活用により、自社内作業が大幅に減らせます。また、自社製造だと生産できる商品のパターンが限られますが、OEMを活用することで、取り扱い商材の幅が広がります。自社で制作したことがない商品も他社委託すれば生産を可能にすることができるのです。また、自社工場のみの稼働ではなくなるので、生産枚数も増やせますし、納期の縮小も見込めるので、シーズン中に売れ筋商品の増産も検討できます。OEMの活用により、商品企画と販売に注力することが可能となり、商品企画の情報収集やマーケティング、ブランディングに予算をまわせるので、結果的に販売力強化にも大きくつながるのです。
アパレル商品の製造業務を他社委託すると、製造ラインの管理・整備費用と人件費が削減できます。製造工場の設備を充実させるにはかなりの資金が必要ですが、OEMの活用により他社の設備を利用できるので、自社での設備投資を抑えることができます。生産管理から検品までを委託できるので、人件費と商品ロスの削減に繋がります。自社工場の場合、検品時にミスが見つかっても制作費や人件費は自社でまかなわなければなりませんが、OEMの場合はそのリスクを回避できます。海外工場の活用ではよくある納期遅れを起こした場合も、OEM活用ならキャンセルという手段が取れます。OEM業態を活用することにより、商品製造に関わる分野では、製造コスト削減とリスク回避が見込めます。
最近では、アパレル業界の小規模なアパレルショップなど、販売のみを行っていたショップでも、OEM業態の活用で自社ブランドの開発を行うことが可能になっています。自社での企画力と販売力があれば、様々な商品の開発・製造に挑戦できるのがアパレル業界のOEM業態です。
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