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アパレルの転職で知っておきたい!業界最新事情2021

アパレル業界の最新事情

アパレル・ファッション業界への転職を考えているなら、業界の現状や流行はこまめにチェックしておきたいもの。しかし、「情報がありすぎてポイントがわからない…」「アパレル業界の最新情報を日々チェックし続けるのは難しい…」という方も多いのではないでしょうか。今回は、2021年のアパレル業界最新トピックスや今後の動向を10のポイントに絞ってご紹介していきます。将来性のある転職先探しや面接対策のために、ぜひお役立てください!

1.ネット通販VSリアル店舗|アパレル業界の最新事情2021

近年、アパレル・ファッション業界では、大規模な企業における店舗数拡大の難易度が上がっています。一番の理由は、インターネット通販の利用増加です。また、消費者の買い方や好みの多様化により、特定の顧客層を狙っての大量生産・大量消費といったマーケティング手法が通用しなくなっています。多くの店舗を抱える企業は、集客のためにさまざまな工夫を行う必要があり、実際に店舗数が減少している企業もあります。最近では、アパレル製品に加えて、食・住も含めたライフスタイル提案型の複合サービスを展開していく企業やブランドが増加傾向にあります。

2.大規模なマーケットがなくなり、二極化が進む |アパレル業界の最新事情2021

比較的好調なのは、高い付加価値のあるラグジュアリーブランドと、特定のカテゴリーに特化しているアパレル企業です。ラグジュアリーブランドとは、コンセプトやストーリー、デザインなどで価値を高めているブランドのこと。服、靴、バック、香水、時計、宝飾品など多くのアイテムを高価格帯で販売することで収益を上げています。

一方、IT技術の進歩によって、小規模でファッションアイテムの制作・販売ができるようになり、アパレル業界への参入障壁が下がりました。そのため、ピンポイントの客層にヒットしたアイテムや、個性的なデザインの服を気軽に作ることが可能になり、デザイナーのクリエイティビティを活かせるようになりました。また、インターネットを通じて商品をアピールできるため、経験が浅くても人気デザイナーになれるチャンスがあります。今後、この2つがアパレル業界の中心となっていくかもしれません。

3.受注生産が増えていく |アパレル業界の最新事情2021

商品のオーダーを受けてから生産をする、受注生産型のアパレルビジネスが増加しています。受注生産の場合、在庫を持つ必要がないため、倉庫代や店舗を維持する費用が不要になり、商品ロスを無くすことにもつながります。また、このようなコストの削減は、価格に反映され、質の良い服が低価格で購入できるという消費者にとっても大きなメリットがあります。

小規模生産ができるようになると、消費者にとってよりパーソナルな制作することも可能になります。例えば、自分の体形にあった服を1着から気軽にオーダーできるようになっていくものと思われます。これまでは高価なイメージのあったオーダーの洋服ですが、これからは低価格ブランドでも、受注生産、カスタムオーダーになっていくでしょう。企業側には今までのようなマスマーケティングではなく、より個人に寄り添ったマーケティング展開をすることが求められます。


4.DtoCの強化 |アパレル業界の最新事情2021

DtoCとはDirect to Consumerの略で、自ら作った商品を問屋や小売店などを介さずに消費者に直接販売することを指します。多くの企業では、インターネット販売という手法を取っています。企業側は店舗が不要なので、経費を抑えることができます。また、卸を介さない分、価格を下げることも可能。近くに店舗がない場合や、店舗に行く時間がない消費者にも喜ばれ、DtoCは拡大し続けています。

インターネット販売の場合、実際に手に取ってサイズや質感を確かめられないのがデメリットです。各社、素材や部品をアップした写真を掲載する、モデルの写真を360度回転させ全方向から見られるようにする、説明のコメントを増やすなど、お客様が実際に商品を手に取った時にミスマッチが起きないよう、工夫をこらしています。将来的には、実店舗は販売の場というよりも、アパレルの実物を確かめることがメインの場所、ショールームとしての役割が大きくなっていくでしょう。

5.販売員のスキルチェンジ |アパレル業界の最新事情2021

店舗数が減れば、当然ショップ販売員も少なくなります。また、店舗で実物を確認し、購入はインターネットでという手法が主流となれば、在庫管理やレジ業務の負担は大幅に減ります。
一方、接客スキルはより高いクオリティを要求されます。今まで以上にアイテムの魅力をアピールし、お客様のファッションをトータルコーディネートするような、パーソナルな接客が求められるでしょう。顧客情報をアプリで管理し、他フロアの販売員同士で共有。ブランドやアイテムの壁を越えて、よりお客様が望んでいる商品の提案や接客ができるよう、工夫を始めた企業も現れました。在庫管理などの業務は技術の進歩により、ロボットができるようになっていくかもしれません。販売員はロボットやシステムを上手に使いながら、高度な接客をすることが求められていくでしょう。


6.グローバル展開は必須 |アパレル業界の最新事情2021

日本国内は少子高齢化によって人口は減少傾向にあり、アパレルのマーケットも縮小しています。これからは国内だけで成長を続けていくのは厳しく、世界を相手に戦える企業になっていくことが勝ち残るためには必須となります。一部の国内企業はグローバル展開に成功していますが、苦戦中の企業や挑戦していない企業も数多く存在します。日本でヒットしたアイテムが、外国でそのまま売れるとは限りません。その土地の文化や気候に合わせて商品を展開することは大変ですが、企業が成長し続けるためには必要なことといえます。また、アパレル企業では海外で活躍できる人材が今まで以上に求められています。

7.二次流通(リセール)の台頭 |アパレル業界の最新事情2021

リセールとは二次流通のこと。一般的に、店舗で新品の商品を買うのが一時流通、その商品を再び売買することが二次流通(リセール)です。近年、中古の服を取り扱う店舗やフリマアプリが台頭し、中古品を購入することに抵抗が少ない消費者が増えてきました。この流れは今後ますます加速するでしょう。そのため、一次販売が主流だったアパレル企業の中にも、中古の服の買い取りを強化し、二次流通に力を入れる企業が出てきました。また、個人間取引の場合、偽物が出品されていたり、異様に高い値段をつけられていたりなど、不適切な場面がよくあります。そのため、取引アイテムの真偽を鑑定し、株式市場と同じ仕組みを使って適正な価格で販売できるようにした新しいサービスも生まれています。

8.リネームによる再販の登場 |アパレル業界の最新事情2021

アパレル企業にとって、シーズン後の売れ残りの処分は大きな負担です。そこで国内で売れ残った商品を買い取り、洋服のタグや洗濯表示タグを付け替えて再販する業態が登場しました。ブランドの付加価値がなくなることで、定価より安く販売できるため、消費者にとっては質の高い服が安く手に入るというメリットがあります。一方、ブランド側としては、在庫を買い取ってもらえるため、処分する手間や費用がなくなります。また、タグがついたまま安売りをしてしまうと、ブランドの価値が下がってしまいますが、その心配もいりません。

9.環境にやさしい企業へ |アパレル業界の最新事情2021

「SDGs」という言葉を聞いたことがありますか?日本語に訳すと「持続可能性」という意味です。地球環境の破壊を防ぎながら発展し続けられるよう、2015年の国連サミットで採択されました。世界中でトレンドになっており、もちろん流行に敏感なファッション業界でも積極的に取り組んでいます。具体的には、天然素材で色付けした生地やオーガニックなコットンやリネンを使用したり、ナイロン製の漁業用の網やプラスティックを再利用して作られた生地やパイナップルの葉から取り出した繊維で作られた天然皮革などが開発されるなど、様々な取り組みが進んでいます。

SDGsの視点から考える、アパレル業界の今後の課題:https://willworks.tokyo/ff/2675/

10.ダイバーシティとインクルージョンが進む |アパレル業界の最新事情2021

ダイバーシティとは、「 多様性 」を意味します。さまざまな人種や文化を持った人を認めようという概念です。インクルージョンとは、包括・包摂性という意味になり、多様性のある人々を受け入れようという考え方です。例えば、今までファッションショーといえば、背が高くて細身のモデルが中心でしたが、最近は欧米のトップファッションショーでも、多様なスタイルのモデルが活躍するようになってきました。
また、デザインのユニセックス化も進んでいます。店舗で商品を展示する際にも、ウィメンズやメンズといった性別のカテゴリーで分けない店舗も増えてきています。そのため、小柄な男性や大柄な女性など、自分に合った既製品の服を探すのが難しかった方や、トランスジェンダーの方なども購入しやすくなっています。
自分とは異なる民族の文化を尊重することも重要です。伝統的な文化の文脈を理解せずにファッションアイテムを作り、世界中から批判を浴びる事象も出てきています。そのため、企業内にダイバーシティやインクルージョンを積極的に推し進める部門を設置する企業も増えてきました。商品展開だけでなく、従業員・職場の多様性にも取り組むことで、働きやすくなっていくことが期待されています。

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