アパレル・ライフスタイル業界での転職にまつわる豆知識
アパレル・ライフスタイル業界での
転職にまつわる豆知識
アパレル業界で人気の職業といえば、アパレル店員を思い浮かべる人が多いと思います。実際、流行に敏感でオシャレ上手な人が多いという印象があります。そこで気になるのが、アパレル店員の服装事情です。アパレル店員はブランドの顔であり、日々店舗に立つ仕事ですが、コーディネートはどのように決めているのでしょうか？そこで今回は、アパレル店員がどのように服装を決めるのか、そして服装に関してどのような制度があるのか解説します。
アパレル店員はお店に立つ場合、基本的には自社の商品を身につけて接客をします。それは、スタッフのコーディネートを参考にするお客様がいることはもちろん、売り出したいアイテムのPRも兼ねてのことです。お店を訪れるお客様に、「これが欲しい」「こんな風に着てみたい」と思ってもらえるような着こなしを、日々考えることも仕事のひとつと言えるでしょう。全身を自社のアイテムで揃える必要があるかは、ブランドやメーカーによって異なり、要所をおさえていれば他については自由な場合と、全身コーデを求められる場合があります。ちなみにハイブランドは、自社指定のスーツなどが支給されることがほとんどですが、中には自社商品を揃えるケースもあり、服装手当や社割などの制度が整っている場合が多いです。
制服があるブランドの場合、スーツなどの制服や、 商品を制服として貸与します。スーツなどの制服は、通年同じものを着用するケースがほとんどで、シーズンごとに制服を変えるブランドは少ないです。商品を制服として貸与する場合、一般的にはシーズンごとに1～2セットを支給します。実際の商品を着用できるため、おしゃれを楽しみつつ、自己負担を抑えたい方には嬉しい制度と言えるでしょう。また、クリーニング代が経費で落ちることもあるため、販売員の出費はほとんどありません。制服がないブランドの場合、勤務先の商品を自費購入するか、手持ちの服を利用することになります。ほとんどのアパレルブランドでは「社販制度」や「制服手当」を導入しているため、通常よりも洋服代の負担は抑えられます。ただし、商品着用を義務づけられていればある程度の出費は発生してしまいます。アイテム・カラーを指定するブランドや、私服勤務OKなブランドでは、基本的に手持ちの服を着用できるため、出費は少なく済みます。
社販制度（社員割引制度）とは、従業員に自社の取り扱う製品を定価よりも安く販売する制度です。アパレル業界では、自社アイテムの着用を義務づけているところが多いため、販売員の金銭的負担を軽減する目的で広く導入されています。割引率はブランドによって異なりますが、30～50％程度に設定していることが多く、正社員とアルバイトで社割率を変えているブランドもあります。また、社販の上限金額や購入可能な商品の範囲、購入方法といったルールも、ブランドによってさまざまです。社販制度は、最新アイテムを安く購入できる販売員の特権ですが、それゆえに買いすぎてしまう人もいます。社販で生活費を圧迫しないよう、月の購入上限額を決めておくとよいでしょう。
貸与服のあるブランドでは、強化アイテムなどの販売商品を制服として販売員に貸与します。貸与服を支給するタイミングや量は、春・夏・秋・冬のシーズンごとに1～2セット支給するブランドが多いです。基本的に販売員は貸与服を着回すことになりますが、貸与服の商品が完売したタイミングで着用終了とするブランドもあります。その場合、着用できる貸与服がない期間だけ、社販購入した商品の着用を依頼されることもあります。なお、貸与服は会社からの借り物なので、原則持ち出しはできません。洗濯やクリーニングの場合は、店長や副店長から許可を得てから持ち帰ります。企業側でクリーニング代を精算してくれる場合は、必ず領収書を受け取りましょう。
制服手当てとは、商品着用を義務づける代わりに、購入費用の一部を手当として支給する制度です。制服手当の金額はブランドによって異なりますが5,000円～10,000円程度が多く、購入しなかった月は支給されません。支給するタイミングは、洋服を購入した翌月の支給が一般的です。アパレル販売員の社販代は月平均3万円なので、制服手当が支給されれば大幅に負担を減らせますし、高額商品も購入しやすくなるでしょう。
指定アイテムは、「ジャケット着用」「白シャツ・フルレングスの黒パンツ着用」のように、ブランドから指定されたアイテムやカラーを店頭で着用します。バッグや靴など、ファッション小物を取り扱う売り場で取り入れられているケースが多いです。指定アイテムは、基本的に手持ちの服を着用できるため自己負担は少なく済みます。
ブランドに関係なく、手持ちの服を着用できるブランドもあります。ショップやブランドのイメージに合う服装であれば問題なく、雑貨店やベビー服、量販店などで取り入れられていることが多いです。手持ちの服を着回せるため、自己負担は少なく済みます。
アパレルブランドによって、制服の有無、購入補助制度の内容が変わるため、勤務先によって働きやすさが変わってきます。ユニフォーム制度や制服貸与を導入しているブランドなら、仕事用の洋服代を気にしなくて済むので働きやすさを感じられるでしょう。一方、商品着用を義務づけているブランドの場合、自由におしゃれを楽しめますが、ある程度の出費は発生してしまいます。そのためアパレル業界では、社販制度や制服手当の有無を確認した上で、就職・転職先を検討することが大切です。
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