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最新!2021年コロナ禍でのアパレル業界の転職情報

コロナのアパレル

新型コロナウイルスの影響で、多くのアパレル企業が店舗を休業せざるを得ず、苦境に陥っています。アパレル業界内でも、多くの職種の求人数が一時的に大きく減少しました。感染拡大防止対策として、外出自粛が求められた事から店舗の業績や消費が落ち込み、昨年の4月~5月の春物商品の一部や夏物商品は、ほとんどがECサイトのみで販売されました。多くのアパレル企業がコスト削減や予算の見直しを余儀なくされている中、今アパレル業界ではどのような特徴を持った企業がコロナ禍に強いと言えるのでしょうか。そしてコロナ禍でも求人数の多い職種、また具体的にアパレル業界の販売職や本社職(営業職)の需要の現状を今回は詳しく見ていきましょうたいと思います。

コロナ禍に強いアパレル企業の特徴

コロナ禍に強いポイント1. デジタル化を推進している

アパレル業界では、今後はデジタル化がいっそう加速することが予想されるため、企業ブランディングだけではなく、顧客との関係強化にもデジタルリソースを活用することを勧められています。デジタルマーケティングでのコンバージョン率を上げ、ECでの購入額の増加や再購入を促すと同時に、実店舗に誘導する効果も期待することができます。

コロナ禍に強いポイント2. 顧客との繋がりを強化している

コロナ禍のアパレル企業では、顧客とのコミュニケーションをただ維持するのではなく、そのブランドらしさや誠実さが伝わるようにすることが大切になっています。倉庫で働く従業員に対する安全対策や、「こうした危機的な状況の中でも、一着の新しい服が喜びをもたらしてくれる」というストーリーなど、消費者の心に響くエピソードを共有して、コミュニティをつくることを意識することが求められてきています。また、より顧客との繋がりを強化するために、顧客別にカスタマイズしたプロモーションや、新商品や限定品をいち早く入手できるといった特典など、得意客をつなぎとめるための施策にも力を入れていくことがこれからの重要な課題となっています。

コロナ禍に強いポイント3. 在庫管理を徹底している

棚卸しを行い、粗利の最大化や運転資金の確保のために何をするべきかを知り、サプライチェーンを見直すためのヒントを得ることもコロナ禍のアパレル企業には必要不可欠です。まず春夏物の在庫を確認して、晩夏や初秋まで店頭に置ける商品や、アウトレットに出せる商品を選り分ける作業があります。保管スペースがある場合、年末商戦の特価セール用に取っておくという選択肢もあるでしょう。商品を補充する際には、サプライチェーンのことも念頭に置かねばなりません。調達や製造などの上流部門は、発注量の減少のため苦難に直面している可能性が高いためです。まとめて発注する、支払いに関して明確に連絡するといった方法によって取引先をサポートすることも同時に考慮していく必要があります。

コロナ禍の転職

コロナ禍で求人数の多いアパレル業界の職種

コロナ禍でも求人数が多い職種1. デザイナー | アパレル業界

アパレル業界のデザイナーの求人数は2020年9月以降増加し、特に正社員求人数が大きく上昇しました。新型コロナウイルス流行直後は、商品の製造を中断する企業が多く、求人数は減少傾向にありました。しかし、2020年9月頃から、来年度の立ち上げに向けて、売上の基盤となる商品を生みだすデザイナーの採用を強化する企業が増加したため、求人数は右肩上がりになったと言えます。アパレル業界において、デザイナーは非常に重要な職種であるため、今後も求人数は増加すると見込まれます。また、デザイナーは他の職種と比較し、働き方の多様化が進んでいるため、今後は業務委託の求人も増加すると考えられます。

コロナ禍でも求人数が多い職種2. MD、バイヤー | アパレル業界

アパレル業界のMD、バイヤーの職種については、2020年12月以降右肩下がりとなっていた求人数は、2020年9月~11月期で増加しました。これは、ECに注力する企業が増え、ECサイトにおける商品戦略や数値分析などを行うMD、バイヤーの求人が増加したことが要因に挙げられます。現在、求人数は、新型コロナウイルス流行以前の状態までは回復していません。しかし、EC専門のMD、バイヤーを担う人材は、アパレル企業に限らずファッション雑貨やインテリア、化粧品を扱う企業も求めているため、2021年の間には新型コロナウイルス流行前の水準程度に求人数が回復するであろうと考えられます。

コロナ禍でも求人数が多い職種3. プレス・販売促進 | アパレル業界

アパレル業界のプレス・販売促進は、ブランドの知名度拡大やマーケティングを担い、売上を左右する重要な職種です。そのため企業は業績立て直しを図り、プレス・販売促進を担う人材の採用を強化しました。その中でも即戦力を求めるケースが多く、正社員求人数は大幅に増加しました。一方、アシスタント業務を行うポジションの採用は控える傾向にあったため、契約社員求人数は減少する結果となりました。今後、デジタルマーケティング、EC販促、SNS運用・企画などの業務で即戦力となる人材を求めるアパレル企業の声はさらに高まると考えられるため、2021年も求人数は増加傾向になると予想されます。

コロナ禍でも求人数が多い職種4. 生産管理 | アパレル業界

アパレル業界の生産管理の求人数は、2020年9月以降回復傾向にあります。多くの企業は、コストや余剰在庫の削減に注力し始めています。そのため、商品の製造量や販売時期の計画を立てる生産管理は、非常に重要な役割を担う職種です。ノウハウを既に持った経験者が求められ、採用活動を再開する企業が増えたことが求人数増加の要因に挙げられます。さらに、ECの売上比率が伸びたことから、物流に携わる人材を増員する企業が採用を行ったことも、求人数が上昇した要因の1つであると考えられます。

コロナ禍でも求人数が多い職種5. EC・通販関連 | アパレル業界

アパレル業界のEC・通販関連職はコロナ禍でも求人数が減少しなかった唯一の職種です。2020年9月~11月期においても、大きく求人数を伸ばしました。2020年8月までは、ECのサイト運営をメインで担う人材を求める企業が多かったため、正社員の求人数が契約社員求人数を上回りました。しかし、2020年9月以降はサポートを行う人員を求めるアパレル企業も増えたため、求人数の伸びが逆転しました。2021年以降も、企業はEC化率向上に注力する傾向です。そのため、EC・通販関連職の求人は引き続き増加し続け、2021年内には、過去最高の求人数になると見込まれています。

(出典:PERSOL CAREER https://www.persol-career.co.jp/pressroom/news/research/2020/20201223_01/

アパレル業界の今後

コロナ禍でのアパレル業界の販売職と営業職の需要

1. 販売職の需要| アパレル業界

2020年9月~11月期に入り、アパレル業界の販売職の正社員の求人数は増加したものの、新型コロナウイルス流行前の2019年9月~11月と比較すると、未だ5割程度にとどまっています。このような状況下でも、コアなファンを獲得しているラグジュアリーブランドやデザイナーズブランドでは、業績が回復傾向にあるため店長・販売職の採用を再開する動きが見られています。これらのブランドは、販売員だからこそ提供できる付加価値を重視するため、経験者を求めるケースが多く、正社員の求人が増加しました。店長・販売職の求人数は引き続き緩やかに上昇傾向にあると見込んでいます。しかし、労働力不足を補うための採用から、販売力やブランドイメージを向上させるための採用へと企業のニーズが変化しているため、オンライン接客やSNS・ECとの連動など、新しい店舗接客のあり方を模索し、それを体現できる人材が今後は求められるようになるでしょう。

2. 営業職の需要 | アパレル業界

アパレル業界の営業職の求人数は、2020年9月~11月期で急増しています。OEM企業や商社は、取引先であるアパレルメーカーやセレクトショップが新型コロナウイルスの影響を受け、先行き不透明な状態が続きました。そこで各アパレル企業は、ECブランドなどへ販路拡大を狙い、営業経験のある人材の採用を強化したため、正社員求人数が大きく増加しました。加えて、採用を控えていたアパレルメーカーが採用活動を再開する動きも見られ始めたため、営業職の求人数全体でも増加したと言えます。

(出典:PERSOL CAREER https://www.persol-career.co.jp/pressroom/news/research/2020/20201223_01/

まとめ

新型コロナウイルスの打撃を大きく受けたアパレル業界にとって、2020年は厳しい1年となりました。アパレル企業がこの危機を乗り切るためには、在庫を確認してサプライチェーンを見直し、デジタル化を推進し、消費者とのつながりを維持することが重要となってくるでしょう。アパレル業界の採用市場においては、2020年2月以降、企業は採用活動を中断し人員配置の最適化を図るようになったため、求人数は大幅に減少しました。一方、EC、SNS、ライブコマースの運用やデジタルマーケティングに関する人材は、コロナ禍においても企業の採用意欲が高く、EC・通販関連の求人数は前年同月を上回る結果となりました。2021年以降は、アパレル業界の求人数は回復していくと見込まれます。特に、事業経営の観点でDX(デジタルトランスフォーメーション)の実現を考えるポジションや、マーケティング、EC、生産管理といったDX(デジタルトランスフォーメーション)に関わりが深いポジションなどは企業のニーズが高まり、新たな人材を採用する動きは活発化するでしょう。

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