アパレル・ライフスタイル業界での転職にまつわる豆知識
アパレル・ライフスタイル業界での
転職にまつわる豆知識
多くの企業で導入されている人事評価制度。アパレル業界においても、社員の最適な配置や給与の決定、人材育成のため、ほとんどの企業に評価制度というものがあります。今回は、人事評価制度の存在意義や、人事評価の際に重要なアパレル販売員の自己評価シート記入のポイントをご紹介します。
人事評価制度は、組織目標達成や人材育成のための制度の一つです。企業側は、人事評価制度を有効活用することで、従業員のモチベーション向上や適切な人材配置へと繋げることが可能になり、さらなる業績向上を目指しています。そのため、「企業が社員のどこを評価するのか」を理解しておくことは転職後のキャリアアップ、収入アップにつながる重要なポイントです。人事評価制度は企業によって内容が異なるため、転職活動の際にしっかり情報収集して、理解しておくことが大切なのです。
多くの企業が人事評価制度を導入していますが、その目的とはどのようなものなのでしょうか。
これまで日本独自の雇用システムとして戦後の復興を支えてきた年功序列型賃金体系や終身雇用制度は、長引く景気低迷や企業のグローバル化など、社会や労働環境の変化に伴い崩壊しつつあります。勤続年数に応じて給与などが変動する年功序列ではなく、企業が独自に定めた評価基準に沿って評価を行い社員の処遇を決定するという考えです。人事評価制度では従来のように年齢給と職能給の合算で給料を決めるのではなく、客観的に社員の能力や業績、貢献度などを判断し、設定された目標への進捗状況や達成度、担当業務への適合性などを見極め、人材配置や昇給・昇進などの待遇に結び付け、組織内の人材配置の材料にもします。また、予め決められた客観的指標で評価をすることで、処遇に対する社員からの不満を減らすことができます。
組織全体で生産性のある業務を遂行するには、社員に対する企業の目標やビジョンの共有は欠かせません。人事評価制度の評価項目や基準は会社によって異なりますが、制度には会社の理念やビジョン、会社の目指す方向性や会社が求める社員像が色濃く表れます。人事評価制度は、会社が「どのような価値観や目的で、どんな目標を持ち、どのような方向性を目指しているのか」といった経営方針・経営理念を基に作成されるのが一般的です。これら組織の指針を社員に指し示す上でも、人事評価制度は大きな役割を果たしています。企業が成長するには社員の育成が欠かせませが、同時に社員が目指す方向性や目標が、企業のそれと同じベクトル上にあることが必要です。人事評価制度は、最終的に生産性の向上や企業業績のアップにつながるものでもあります。
人事評価制度は社員の成長を促す重要な役目も担っています。例えば、適切な評価のもと、見合った報酬が用意されていれば、「これを達成すればこの報酬が得られる」というモチベーションにもなり、社員の成長を促すことにつながります。評価の項目や基準が明らかで、成果が適切に昇給や昇進に結び付くことが分かれば、社員は納得して目標や業務の達成に励むことができます。
企業が社員を人事評価する方法は、社員のスキル、能力や会社の業績、働きぶりなど、様々です。人事評価制度は企業により異なりますが、一般的な例をご紹介します。
業務上求められるスキルや知識などで社員を判断します。どの会社にも共通するような数値化ルールは存在しません。通常、企業ごとに定めたルールに従って評価することになります。
社員の能力や成果を評価期間ごとに判断する方法です。主に成果や目標への達成度を客観的に数値化していきます。数値化しにくいプロセスについては、上司や同僚、部下らからヒアリングして数値化していきます。
社員の意欲や行動、勤務態度などから査定します。担当業務への意欲や責任感、組織協力する姿勢などが評価の対象となります。
企業にもよりますが、多くのアパレル企業では、半年や一年に一度の割合で人事評価を行い、次の年度の給与を決定しています。人事評価では評価期間が終了するとまず、社員は評価シートに自己評価を記入します。自己評価では、評価期間中の自身の成果や行動を振り返り、前回設定した目標に対してどのような結果を出すことができたかを評価する人にアピールします。店舗販売職の場合は、それをもとにマネージャーや店長と面談を行い、マネージャーや店長による評価も付け加えたうえで人事担当に提出することが多いです。また、同じような結果でも自己評価の記入内容によって評価する人の印象が大きく変わるため、評価シートの書き方はとても重要といえるでしょう。
書き方次第で人事評価を左右することもある自己評価シート。実際に記入する際のポイントについてみていきましょう。これらのポイントをおさえておくと、実際の上司との面談」でも役立つはずです！
営業や販売職の場合、目標や結果が数値としてはっきり表れます。そのため、売り上げ目標に対しての達成金額、達成度は具体的に記入しましょう。また、達成できた項目には、良い結果につながった理由を補足します。一方、未達成だった項目には今後のプランを明示するようにしましょう。
業務上の成果や行動の成功例などは、エピソードを交えて具体的に書きましょう。例えば、「丁寧なアフターフォローで顧客数が半期で○○名増えた」「SNSによるイベント告知の工夫で、集客数が目標を○○%上回った」など。「私がこう思ったからこの評価を付けた」ではなく「周囲にこのような影響があったからこの評価を付けた」というように、客観的な事実に基づいて評価シートに記入しましょう。たとえ大きな成果につながっていなくても、普段どのような姿勢で業務にあたっているか、向上心をもって仕事をしているかをアピールすることも大切です。また成功例だけでなく失敗したエピソードであっても、その原因を分析し改善点を考え成功に繋げることができれば高い評価が得られます。
異動の希望や今後チャレンジしたいことなど、これからの意気込みをアピールする欄がある場合もあります。他部署への異動希望だけでなく、新店舗や新規事業への異動希望、キャリアアップを考えている場合は、人事担当者にアピールするチャンスです。具体的な希望を書いて熱意を伝えましょう。特にこれらの欄がない場合も、フリー記入欄があれば積極的に活用すると良いでしょう。
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